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建築にあたって気を付けなければならないのは欠陥住宅対策です。法律を守っているきちんとした設計、綿密な地盤調査に基づく基礎づくりなど、賃貸アパートには安全で強い構造が求められます。欠陥工事を防ぐにはどのような点をチェックすればいいのでしょうか。外見からは分かりづらい住宅の性能を、耐震性や耐久性、耐火性など10の分野から評価する「住宅性能表示制度」というものがあります。住宅性能評価機関が設計段階や建設工事・完了工事段階に検査を行うわけですから、建設されたアパートの構造に欠陥がないかどうかをチェックすることができます。

特に留意したいのが耐震・制震・免震対策。いつ起こるか分からない地震から入居者を守るため、大家としてできるだけの備えはしておきたいですね。1981年に改正された建築基準法によって、アパートの賃貸物件は耐震性能が大きく向上しました。「耐震構造」の建物は震度4.5弱の地震に対してはほとんど損傷を受けず、震度5強以上でも倒壊を防止するレベルで造られています。耐震性能では、ほかにも地震の揺れを免震装置で吸収する「免震構造」や、建物自体に組み込んだエネルギー吸収機構で揺れを抑える「制震構造」などがあります。耐震や制震構造のコストは低いのですが、それに比べて免震はコストが高くなりますので、賃貸アパートやマンションではまず使われることはありません。

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